フリーと贈与経済

web上にある情報はパソコンやスマホさえあれば、いつでもどこでも誰でもアクセスできます。

情報が限りなくフリー（無料）で手に入りますが、情報を加工すればそれはある人や企業にとって高価な情報となります。

情報リテラシーが重要な社会ですね。

今回の経営のヒントは「2016/4/22　フリー[ペーパーバック版] 〈無料〉からお金を生みだす新戦略　(著)クリス・アンダーソン , (監修, 翻訳)小林 弘人 ,(翻訳)高橋 則明」です。

フリーから始まる経済圏が現在の経済社会との繋がりを理解しましょう＼(◎o◎)／！

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フリー（無料）を提供する企業たち

フリー（無料）は利用者にとってはとってもありがたいものです。

私達の生活は情報であふれており、あらゆる情報が、ある程度の精度でいたるところにあります。

ネット社会の恩恵は高度情報化社会でもあります。検索業界のドン、Googleの使命は「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにする」です。

なぜグーグルは、他の企業がフリーを経済的強みとして利用できるかどうかを気にするのだろう。それは他の企業が情報をつくり出してくれるからこそ、グーグルはそれをインデックス化して整理し、あるいは他の情報と抱き合わせて自分のビジネスにできるからだ。（本書よりP216）

他者が作った情報やらコンテンツをうまく整理したプラットフォームとしてYouTubeがありますね(；ﾟДﾟ)

百科事典で有名なブリタニカは、紙をベースにしてビジネスを行っていたところにマイクロソフトが格安のCDロムに入った辞典を販売ました。ブリタニカの個別セールス部隊は解雇せざるを得なくなったのです。その後のWikipediaの登場により情報がさらにフリーになったのは周知の事実ですね。

マーケティングに革命をもたらしたラジオ広告。企業がラジオに広告費を提供することでラジオはフリー（無料）になります。その後はTVの時代だ。広告を流せばとにかく消費につながる。そして現在はYouTubeやTwitter、Facebookへと広告費は流れています。この企業が提供する広告費のおかげで私たちユーザーはフリー（無料）で使えるのだ。

贈与経済

企業がコンテンツをフリー（無料）で提供している先には何らかの有料へと繋げないと利益がでない。

企業の宿命はいかに顧客に気付かれずにマネタイズするかだ(；ﾟДﾟ)

しかし、そんな経済合理化社会の中に人々の善意や無料でなりたっているものも多数あります。

Wikipediaなどそのいい例でもあります。

贈与経済がその最たる例です。南太平洋の島などでは貨幣がありませんでした。

その代わりに、贈り物の交換や儀式を通じて名声が築かれ、その文化的通貨が貨幣の代役をしていた。（本書よりP304）

贈与（無償）を通して経済が成りたち、名声があがっていく＼(◎o◎)／！

贈与経済は私たちの身近にあります。Amazonの商品レビューもそうですし、YouTubeにおいても様々な専門チャンネルやコンテンツがあります。

これは何も新しいことではない。人々はいつでも何かをつくり、無償で与えてきた。それを「仕事」と呼ばなかったのは報酬をもらわないからだが、私たちが他人に無償で助言をしたり何かをしてあげたりするその行為一つひとつは、違う状況では誰かが仕事にしているかもしれないことなのだ。（本書よりＰ308）

無償で提供する人々には、注目を集めたいや、自分の考えを広げたい、決して利他主義ではないことがあるのだと本書より。

あとがき

自由経済主義におけるフリー（無料）の存在。

しかし、そのフリーの先には必ず企業がマネタイズしたい何かが付いている(；ﾟДﾟ)